2018年7月5日
世界35か国の中堅企業の多様性を調査した「ダイバーシティスナップショット」レポートをリリースしました。
太陽グラントソントンは、2017年11月に非上場企業を中心とする中堅企業経営者へ、企業の経営幹部における多様性の調査を行い、その分析結果を「ダイバーシティスナップショット」として公開しました。
世界35カ国の中堅企業の多様性を調査した「ダイバーシティスナップショット」を発表
太陽グラントソントンは、2017年11月に非上場企業を中心とする中堅企業経営者へ、企業の経営幹部における多様性の調査を行い、その分析結果を「ダイバーシティスナップショット」として公開した。
- 経営幹部に民族の多様性があると考えられる国は35カ国中で6カ国
- 対象国全体で35歳未満の経営幹部がいる企業の割合は24％
- 日本は経営幹部における女性比率が対象国中最低。一方、改善への意向では、ジェンダーの多様性より年齢の多様性に高い関心を示す
多様性の改善には関心があるものの、対策が伴わない現状が明らかに
近年、多くの企業が自国外での事業展開を加速する中で、経営幹部における民族の多様性が求められ、また性別にとらわれない多様なアイデアを生み出すためにジェンダーの多様性も求められている。
さらに、IT技術の進展によって生まれた新しい産業に対応するために、年齢の多様性も重要と考えられている。
そこで、グラントソントンでは、経営幹部におけるこれら3つの多様性について、世界35カ国の中堅企業経営者に対して調査を行った。
また、多様性に関する現状だけでなく、多様化への意欲や、実際の改善策の有無についても質問した。
その結果、対象国全体で40％の企業が、経営戦略にとってこれら3つの多様性が重要と考えているものの、実際に具体的な改善策を講じている企業は14%に過ぎないことがわかった。
また日本の中堅企業を見ると、多様性の現状やそれに対する改善策は、グローバルの平均を大きく下回る傾向が見られた。
ただし、年齢の多様化に対しての関心は非常に高く、全対象国平均と同じ51%の日本企業が経営戦略上重要と考えていることが分かった。
