< 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10

2022年8月 第40回「中堅企業経営者『景況感』意識調査」~世界28カ国同時調査~を発表

2022/08/05

太陽グラントソントンは、 非上場企業を中心とする中堅企業の経営者に対して今後の自国経済の見通しや自社の経営状況などに関して調査した中堅企業経営者意識調査(上半期版・2022年5~6月実施分)の結果を公表した。 世界28カ国の中堅企業経営者に対して行った自国経済の今後一年の見通しに関する調査で、全調査対象国の平均景況感は、前回調査比で6ポイント低下し64%という結果になった。前回の調査(2021年10月~11月実施分)の結果と比較すると、全調査対象国のうち19カ国で景況感の低下がみられ、複数の国において2桁台の顕著な落ち込みが目立った。

2022年3月 中堅企業の「女性経営幹部」に関する世界29か国同時調査を発表 プレスリリース

2022/03/07

世界29カ国の中堅企業経営者に、「自社の経営幹部の女性比率」について尋ねたところ、全調査対象国29カ国の平均は32%を記録し、2021年3月発表の前回の調査結果から1ポイント増加と緩やかな上昇をみせた。地域ごとでは、前回の調査で世界でアジア太平洋地域のみ30%を下回る結果となったが、今回2ポイント上昇し初めて30%台に到達した。 日本の中堅企業における経営幹部の女性比率は前回の調査から横ばいの15%で調査対象国中唯一の10%台を記録し、引き続き調査対象国中最下位となった。

2022年1 月 第39回「中堅企業経営者『景況感』意識調査」~世界29カ国同時調査~を発表

2022/01/26

太陽グラントソントンは、 2021年10~12月実施の2021年下半期(7~12月期)の非上場企業を中心とする中堅企業経営者の意識調査の結果を公表した。 世界29カ国の中堅企業経営者に対して行った自国経済の今後一年の見通しに関する2021年下半期の調査結果では、全調査対象国の平均景況感は、大幅な増加を見せた2021年上半期(1~6月期)の調査から1ポイント増の70%を記録した。約半数の調査対象国で2桁ポイント増を記録し、全調査対象国平均で新型コロナウイルス感染拡大前の水準を上回った前回調査と比較すると、今回の調査では改善幅は小さかったが、回復傾向を維持した。

2021年8月 第38回「中堅企業経営者『景況感』意識調査」~世界29カ国同時調査~を発表

2021/08/02

太陽グラントソントンは、 2021年5~6月実施の2021年上半期(1~6月期)の非上場企業を中心とする中堅企業経営者の意識調査の結果を公表した。 この調査は、グラントソントン主要加盟国が年に2回実施する世界同時調査の一環である。 前回調査では、多くの国が新型コロナウイルス感染拡大前の水準への回復途中にあるとみられたが、今回調査では、全調査対象国平均が感染拡大前の水準を上回った。

書籍「税務必携 タックスファイル 令和3年版」発刊について

2021/06/16

書籍「税務必携 タックスファイル 令和3年版」(太陽グラントソントン税理士法人 原武彦 共著)が、大蔵財務協会より発刊されました。

日本経済新聞(2021年4月26日・P19)に記事が掲載されました

2021/04/26

太陽グラントソントンが公表した中堅企業の「女性経営幹部」に関する世界29か国同時調査に関する調査結果の記事が日本経済新聞に掲載されました。

2021年3月 中堅企業の「女性経営幹部」に関する世界29カ国同時調査を発表

2021/03/05

世界29カ国の中堅企業経営者に、「自社の経営幹部の女性比率」について尋ねたところ、全調査対象国29カ国の平均は31%と、2020年3月発表の前回調査結果から2ポイント上昇した。調査対象国29カ国中25カ国にて上昇を記録し、2004年の調査開始以降、今回の調査で初めて30%台の大台に到達する結果となった。

2021年1 月 第37回「中堅企業経営者『景況感』意識調査」~世界29カ国同時調査~を発表

2021/01/28

太陽グラントソントンは、 2020年10~12月実施の2020年下半期(7~12月期)の非上場企業を中心とする中堅企業経営者の意識調査の結果を公表した。 今回の調査での全調査対象国の平均景況感は2020年5月~6月に実施した2020年上半期(1~6月期)の調査結果から14ポイント増の57%を記録し、大幅な上昇をみせた。

書籍「外国人の税務と手続き (改訂版) 」発刊について

2021/01/15

書籍「外国人の税務と手続き (改訂版) 」(太陽グラントソントン税理士法人 阿部行輝 著)が、税務研究会出版局より発刊されます。

政府の緊急事態宣言を受けた弊法人の対応について

2021/01/08

政府の緊急事態宣言を受けた弊法人の対応について