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- 中堅企業の約9割(86.0%)が本年、サステナビリティへの投資を「維持または拡大」へ
- 投資の主要な動機は、昨年に引き続き、「市場競争力」と「ブランドレピュテーション」
- 規制対応よりも「商業的なメリット」が意思決定を大きく後押し
太陽グラントソントンは、グラントソントン加盟国において同時に実施した世界調査の一環として、世界35カ国の中堅企業の経営者に対してサステナビリティ経営に関して尋ねる意識調査を実施し、その結果を公表した。
サステナビリティ投資は「継続・拡大」が多数派
2025年初頭は、地政学的緊張、厳しい金融環境、エネルギーの不安定化などを背景に、自国優先の経済政策の広がりや化石燃料の優遇、環境政策・規制の後退に対する懸念が高まった。国連の持続可能な開発目標(SDGs)の進捗でも、順調と評価された目標は、わずか17%にとどまっている。しかしながら、グラントソントンの調査によれば、中堅企業の86.0%が今年、サステナビリティへの投資を「維持」または「拡大」すると回答している。