四半期報告書では記載が省略可能である「収益を理解するための基礎となる情報」および「当期及び翌期以降の収益の金額を理解するための情報」も、期末の有価証券報告書においては「重要な会計方針」、「収益認識に関する注記」としての開示が必要になるため、期末に向けて、各社では開示の検討が本格化すると思われる。
収益認識基準においては、従来の実務と異なり、「開示目的」を示したうえで個別の開示項目を規定している。「開示目的」に照らした開示を行うためには、他社事例を収集するアプローチよりも、自社の収益認識の特徴を明らかにしたうえで開示の定めに従った開示方法を検討するアプローチのほうが有効だと思われる。
したがって、本稿では、3つのツールを活用した5つのステップの論点整理と開示実務を紹介する。これまで各社が取り組まれてきた収益認識基準対応を、収益認識の開示（表示・注記）につなげるための一助としていただければ幸いである。
